サステナビリティ

食品の寄贈

セカンドハーベスト・ジャパンへの寄贈 2008年度より、支援の必要な人々に食料を提供するNPO法人セカンドハーベスト・ジャパンへ冷凍食品...

品質保証部主催の従業員教育

品質保証部は商品に携わる従業員が必要な知識を正しく習得できるよう、定期的に研修を行っています。内容は毎年必要に応じて見直し、常に最新情報の共有に努めて...

プラスチック製容器包装の削減

ニッスイは、プラスチック部会および容器包装エコプロジェクトを中心とし、自社のすべての製品を対象に、プラスチック使用の見直しを進めています。 ニッ...

介護と仕事の両立支援

被介護者1人につき年間10日、2人以上の場合20日間の介護休暇制度があります。また、介護セミナーを開催しているほか、介護の専門機関と契約し、従業員が無...

ニッスイグループのサステナビリティ

ニッスイグループのサステナビリティ ステークホルダーとともに社会課題の解決に取り組み、 社会から必要とされ続ける企業グループを目指しま...

「サステナビリティレポート2021（ダイジェスト版）」を公開しました。

2021年9月13日 ニッスイグループのCSR経営における基盤、重要課題（マテリアリティ）を軸とした構成となっています。 各課題解決に対する執行...

第7回SeaBOS会議への参加

2022年10月、第7回SeaBOS会議が開催されました。IUU（違法･無報告･無規制）漁業および強制労働・児童労働の撲滅、養殖における抗菌剤使用削減...

ハラスメントの防止

倫理憲章の浸透 ニッスイの倫理憲章が定める倫理行動指針では、「風通しの良い闊達な風土を尊重し、健全な内部牽制が働くように努める」ことを掲げており...

人財育成方針および社内環境整備方針

ニッスイグループは、企業価値向上に最も重要な要素の一つは「人財」であると考えており、事業活動を通じて性別・国籍・年齢など異なる多様な人財の能力が最大限...

リード文

ニッスイグループはマテリアリティ（重要課題）の1つに「社会課題に取り組む多様な人財が活躍できる企業を目指す」を掲げ、2030年までに多様な人財を活かし...

グローバル水産研修

ニッスイでは、2002年以降、将来ニュージーランド水産業の発展に貢献する若手マオリを日本に迎えて研修を実施しており、2...

ニッスイグループ調達基本方針

私たちニッスイグループは、創業の理念に基づき、「地球や海の恵みに感謝し、5つの遺伝子から多様な価値を創造し、事業を通じて社会の課題解決に取り組む」こと...

トピックス一覧

2023年12月4日 サステナビリティ 「TNFDレポート2023」を掲載しました。​ 2023年11月30日...

労働安全衛生の監査

労働安全衛生マネジメントシステムISO45001認証の取得 ニッスイは国内の事業所においてISO45001認証の取得を進めています。当認証の取得を通...

役員報酬

RFVS認証

RFVS認証の取得 ニッスイの海外グループ会社であるオーストラリアン・ロングライン社（オーストラリア）は、主に南氷洋でメロ漁業（MSC認証対象）...

ニューイングランド水族館とのパートナーシップ

ニッスイの海外グループ会社であるゴートンズ社（米国）は、ニューイングランド水族館（米国マサチューセッツ州ボストン、以下NEAq）と海洋保護、持...

環境監査

環境マネジメントシステムISO14001の認証取得 ニッスイグループは食品や水産品の生産工場をはじめ、ファインケミカル工場、物流関連センター、研...

労働災害の発生状況

労働災害の発生件数 労働災害ゼロを目指していますが、まずは国内ニッスイグループ全体で年間100件以内を当面の目標とし、部門別・型別などでの災害件...

漁具のリサイクル

ニッスイの海外グループ会社であるシーロード社（ニュージーランド）は漁業を行っています。シーロード社では、同じくニュージーランドのMotueka Net...

健康情報等の取り扱いについて

各種健康施策を推進するにあたり、個人の健康情報等については「健康情報等取扱規程」において目的、扱う者およびその権限並びに範囲を定め、管理職にも適正に扱...

推進体制‐海洋環境部会／プラスチック部会

プラスチックによる地球規模での深刻な海洋汚染の進行、海洋生態系やヒトへの影響が懸念されます。また、廃プラスチックの有効利用率が低迷し、資源循環が機能し...

食品安全マネジメントシステムの認証取得

GFSI承認規格の取得 ニッスイグループでは食品安全マネジメントシステム認証の取得を推進し、品質保証力の強化を図っています。GFSI承認規格（注...

マルチステークホルダー方針

従業員やビジネスパートナーなどのさまざまなステークホルダーとの価値協創のため、マルチステークホルダー方針を策定しています。 マルチステークホルダ...