「シーフード・ユニバーシティ」プログラムの実施（キング・アンド・プリンス・シーフード社）

ニッスイの海外グループ会社であるキング・アンド・プリンス・シーフード社（米国、以下K&P社）は、「シーフード・ユニバーシティ」という2日間のプ...

「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました

2019年8月1日 「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました。詳細は下記ページでご覧いただけます。 ...

リード文

ニッスイグループはCO2、水、廃棄物を環境に関する重要3指標としています。2021年度に長期ビジョン「GOOD FOODS 2030」、2025年度に...

2021年度上期の取り組みを中心に更新しました。

2021年11月30日 主な更新は下記の通りです。 環境（Environment） TCF...

マテリアリティ推進体制

マテリアリティごとに対応する推進組織を設置し、執行役員以上が責任者を務め経営視点で取り組むことで、持続可能な社会に向けて価値を創造するサステナビリティ...

生産・物流段階におけるプラスチック排出量の削減

プラスチックごみは生産工場や物流の現場においても発生します。ニッスイグループでは、国内の生産や物流の段階におけるプラスチック排出量の削減に関し、環境指...

E：環境データ

環境データの範囲 対象組織･････ 日本：ニッスイ個別およびすべての連結子会社。 海外：すべての連結子会社。オフィス系...

薬剤の使用

薬剤の使用についての考え方 抗菌剤を使用する際には、魚病の診断を経て、しかるべき薬剤をVET（獣医師）／専門家の監修のもと投与します。 S...

推進体制‐環境部会

環境部会は、ニッスイグループにおける環境負荷の低減と気候変動への対応を目的とし開催されています。協議された内容、また各環境目標に対する各部署の...

「サステナビリティレポート2021（詳細版）」を掲載しました。

2021年9月1日 2019年度より、WEBサイトの「サステナビリティ」ページを年次でアーカイブしたPDFを詳細版として公開しています。 ES...

プラスチックの海洋流出問題に取り組むベンチャー企業（株式会社ピリカ）への協賛

プラスチックなど海洋ごみの発生源は都市を中心とした陸域とされていますが、それらの流出ルートは解明されていません。2018年度より、ニッスイはプラスチッ...

推進体制‐リスクマネジメント委員会

社長直轄の組織であるリスクマネジメント委員会は「リスクマネジメント規程」に基づき当社グループを含む全社的リスクマネジメントシステムの構築とその維持・向...

目標と実績

長期ビジョン「GOOD FOODS 2030」／中期経営計画「GOOD FOODS Recipe1」および「GOOD FOODS Recipe2」にお...

ステークホルダーエンゲージメント

ニッスイグループは、ステークホルダーの皆さまとの外部コミュニケーションを重ね、取り組みがひとりよがりにならないよう留意し活動を進めています。2016年...

日本における合同クリーンアップ活動

SeaBOSで取り組んでいるタスクフォースのうち、V. Reducing plastic pollution（海洋プラスチック汚染への対応）ではマルハ...

コーポレート・ガバナンスの体制

洋上風力発電総合訓練センターへの参画

ニッスイのグループ会社である日本海洋事業株式会社は、国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）が所有する研究船等の運航・管理業務を受託...

コンプライアンス意識を向上させる取り組み

コンプライアンス研修 毎年、新入社員、経験者採用者に対しては、コンプライアンス研修を必修として実施しています。 全従業員に対しては、テ...

「サステナビリティレポート2021（ダイジェスト版）」を公開しました。

2021年9月13日 ニッスイグループのCSR経営における基盤、重要課題（マテリアリティ）を軸とした構成となっています。 各課題解決に対する執行...

2021年度の取り組みを更新しました。

2022年6月24日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ニッスイのサステナ...

リード文

ニッスイグループでは、2016年度に特定したマテリアリティ（重要課題）に基づきサステナビリティ経営への進化に取り組んできましたが、外部環境の複雑化に対...

「ニッスイグループが取り組む重要課題（マテリアリティ）とSDGｓの結びつき」と2019年度上期の取り組みを追加しました

2019年10月31日 １）「ニッスイグループが取り組む重要課題（マテリアリティ）とSDGｓの結びつき」を追加しました 2015年に国連で...

災害BCP基本方針

私たちニッスイグループは、大規模災害に直面した場合でも人命を第一とした上で、従業員・お客様・ステークホルダーにとって必要な支援・サービス等を継続するた...