ニッスイグループ養殖関連事業所・養殖マップ

リード文

ニッスイグループは、2030年までにニッスイグループの調達品について持続可能性が確認されていることを目指しています。水産資源の利用と調達では、資源の持...

サプライヤーにおける人権・環境デュー・デリジェンス

ニッスイグループ調達基本方針、サプライヤーガイドラインのもと、ニッスイグループのサプライチェーン上での人権・環境リスクを低減するため取り組みを行ってい...

2019年度の取り組みを追加しました。

2020年5月29日 2019年度の国内・海外におけるニッスイグループの取り組みを追加しました。 ...

従業員の意識啓発に向けた取り組み

フードロス削減に向けた従業員への意識啓発の取り組みとして、2023年度サステナビリティ推進委員向けの研修の一環として、以下の2つの取り組みを実施しまし...

新型コロナウイルス感染拡大に伴うニッスイグループの社会貢献について

ニッスイグループは、サステナビリティにおけるマテリアリティ（重要課題）のひとつとして、「安全・安心で健康的な生活に貢献する」を掲げています。 わたし...

リード文

世界規模で水産物の消費量は拡大しており、今後も需要増加が見込まれます。ニッスイは、安全・安心でおいしい魚をお届けするため、国内外で養殖事業に力を注いで...

地域の災害への対策

八王子地域 北野町防災訓練への参加 2019年10月27日、八王子総合工場は、八王子市北野町が実施する防災訓練に参加し、地域の避難場所...

ニッスイグループのステークホルダーコミュニケーション

企業が事業活動を進める上で、環境や人権など、さまざまな社会課題に直面しますが、それらを解決に導きつつ、持続的に発展していくことが重要だと考えています。...

品質保証基準「表示の基準‐基本方針」

1) 食品の表示は、食品表示法・景品表示法・計量法等の各法律に従って表示する。 2) お客さまにとってわかりやすい表示をする。 3) お客さまに誤...

「TNFDレポート2023」を掲載しました。​

2023年12月4日 TNFD(自然関連財務情報開示タスクフォース)の枠組みに沿って、事業活動における自然への依存と影響、リスクと機会、それらへ...

「サステナビリティページ」をリニューアル

2019年3月29日 「サステナビリティページ」をリニューアルしました。 ページの構成を見直し、新たに「2030年の目指す姿」を追加しまし...

「ニッスイグループ人権方針」など、「人権の尊重」の取り組みを公開しました。

2021年4月26日 2020年9月に策定した「ニッスイグループ人権方針」の他、人権に関する2020年度の取り組みや、今後の活動について掲載して...

購買担当者への従業員研修

サプライヤーにおける人権・環境デュー・デリジェンスの強化を目的とし、サプライヤーとの接点を持つニッスイ社内の購買担当者へも研修を実施しています。人権に...

リード文

SeaBOS（Seafood Business for Ocean Stewardship、持続的な水産ビジネスを目指すイニシアティブ）は、2016年...

水産エコラベル付き商品の販売実績

ニッスイグループでは水産資源の持続可能性向上のため、 水産エコラベル認証取得と普及に取り組んでいます。 水産エコラベル付き商品の販売実績 ...

人財育成方針および社内環境整備方針

ニッスイグループは、企業価値向上に最も重要な要素の一つは「人財」であると考えており、事業活動を通じて性別・国籍・年齢など異なる多様な人財の能力が最大限...

イニシアティブへの参加

WRI「10×20×30食品廃棄物削減イニシアティブ」日本プロジェクトに参加 ニッスイは2019年12月にWRI（World Resources...

③検査

ニッスイは安全性が確認できた原材料だけを使用して、商品を製造しています。原材料から製品になるまで、段階ごとに基準を満たしていることを確認するための検査...

商品開発を通じたフードロス削減の取り組み

2022年10月、グループ会社の黒瀬水産株式会社が生産する「黒瀬ぶり」の加工時に発生する尾肉を有効活用した缶詰を開発し、地域限定で販売をスター...

2021年度上期の取り組みを中心に更新しました。

2021年11月30日 主な更新は下記の通りです。 環境（Environment） TCF...

RFVS認証

RFVS認証の取得 ニッスイの海外グループ会社であるオーストラリアン・ロングライン社（オーストラリア）は、主に南氷洋でメロ漁業（MSC認証対象）...

安心につながる休暇制度

働きやすくやりがいのある職場づくりの一環として、計画的な休暇取得に取り組み、従業員の私生活との両立と健康増進を図っています。全社共通の目標取得率や取得...