ESGの取り組み

トピックス

新着情報

環境
方針と推進体制

リード文

世界の水産資源は枯渇化が懸念されており、海の恵みを受けて事業を営むニッスイグループにとって、水産資源の保全と持続的な利用は喫緊の課題です。資源状態を確...

環境
環境マネジメント

推進体制‐環境部会

環境部会での討議内容はサステナビリティ委員会に報告されます。また、各事業分野の事業所およびグループ会社ごとに環境マネジメントシステムを構築し取り組んで...

社会
人財育成

DX・デジタル人財育成

ニッスイでは、DX ・デジタル人財育成により、社会とテクノロジーの変化に応じた企業改革を目指しています。 2023年...

社会
健康経営

こころの健康サポート

ニッスイではストレスチェックが法令義務化となる前の2011年から「ココロの健康診断(ストレスチェック)」を年1回実施し、従業員が心の面からも豊...

ガバナンス
災害BCP

2025年のありたい姿

BCM(事業継続マネジメント)運用が徹底されている状態 ①初動対応力のレベルアップ 災害発生時の初動対応について、具体的に各自役割行動がで...

社会
安全・安心の考え方と体制

リード文

ニッスイは創業以来、独自の技術を用いて、海の恵みを価値ある商品にしてお客様にお届けして参りました。その中でいつの時代も変わることなく大切にしている思い...

社会
従業員エンゲージメント

目標と実績

長期ビジョン「Good Foods 2030」/中期経営計画「Good Foods Recipe1」における目標は下記の通りです。 ...

ガバナンス
情報セキュリティ

個人情報保護方針

個人情報保護方針

環境
SeaBOSへの賛同

Impact Reportの発行

2023年10月に、SeaBOSで取り組んでいる各タスクフォースの進捗状況および2022~2023年の各企業の活動をまとめた「Impact R...

環境
方針と推進体制

リード文

プラスチックは軽くて丈夫な素材であり、わたしたちの生活を便利にしてくれますが、廃棄の問題や海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化などの社会課題に関わって...

社会
品質保証基準「表示の基準‐基本方針」

品質保証基準「表示の基準‐基本方針」

1) 食品の表示は、食品表示法・景品表示法・計量法等の各法律に従って表示する。 2) お客さまにとってわかりやすい表示をする。 3) お客さまに誤...

ライブラリー
サステナビリティレポート

過去の報告書一覧

サステナビリ...

トピックス
トピックス詳細

ニッスイグループのサステナビリティ
マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティの特定プロセス

STEP1.ニッスイグループが取り組むべき社会課題の抽出と整理 多様な社会ニーズ・要請に対応するため、SDGsやサステナビリティ情報開示...

環境
フードロス

目標と実績

長期ビジョン「Good Foods 2030」/中期経営計画「Good Foods Recipe1」における目標は下記の通りです。自助努力で削減可能な...

社会
持続可能な調達

目標と実績

長期ビジョン「Good Foods 2030」/中期経営計画「Good Foods Recipe1」における目標は下記の通りです。 ...

社会
水産・海洋事業への取り組み

日本サバイバルトレーニングセンター

2011年4月、ニッスイマリン工業(株)は、日本初の民間の海洋サバイバル訓練施設「日本サバイバルトレーニングセンター(NSTC)」を開設しまし...

トピックス
トピックス詳細

2022年度上半期の取り組みを中心に更新しました。

2022年12月1日 主な更新は下記の通りです。 目標と実績 サステナビリティの目標 (長期ビジョン「...

環境
SeaBOSへの賛同

日本における合同クリーンアップ活動

SeaBOSで取り組んでいるタスクフォースのうち、V. Reducing plastic pollution(海洋プラスチック汚染への対応)ではマルハ...

社会
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン

ニッスイグループにおけるダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの基本的な考え方

ニッスイグループは、2030年までに多様な人財を活かしその能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造に繋げている状...

環境
NGO/NPOとの協働(使用なし)

ステークホルダーダイアログ

ニッスイは様々なステークホルダーのご意見を経営やCSR活動に活かしていくため、ステークホルダーダイアログを開催しています。 2019年度は、6月2日...

社会
人権の尊重

リード文

ニッスイグループは、人権の尊重は企業活動の基盤であると考え、取り組みを推進することで、「誰一人取り残さない」持続可能な社会の実現に貢献していきます。

社会
持続可能な調達

サプライヤーガイドライン

持続可能な調達を行うため、お取引先とより強く協働する必要性があり、2022年6月、サプライヤーガイドラインを改定しました。このサプライヤーガイドライン...

社会
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン

推進体制‐ダイバーシティ部会

ダイバーシティ部会の傘下に、従業員中心とした「仕事と育児の両立」と「障害がある人の働き方」の2つのワーキングコミュニティを立ち上げ、取り組みを開始して...