ESGの取り組み

トピックス

新着情報

社会
健康経営

各施策の効果、検証

施策を行っていく中で、KPIとした3項目(喫煙率、肥満率、EPA/AA比)を中心とした健康課題の改善に努めています。経営から従業員へ直接健康に関する思...

外部評価
外部評価

インデックスへの組み入れ状況

         名...

環境
環境負荷低減

目標と実績

指標 ...

環境
持続可能な養殖

海洋環境への負荷低減

逃亡魚 【逃亡魚防止についての考え方】 養殖場からの逃亡魚が生態系に与える可能性のあるリスクを理解するとともに、逃亡魚の発生ゼロを目指しま...

環境
自然環境の保全

漁業における海鳥・海獣類の混獲防止

漁業では、本来目的とする魚ではない、海鳥や海獣類の偶発的な捕獲が課題視されています。ニッスイグループでは、それぞれの漁法における混獲のリスクを理解する...

環境
海洋プラスチック

プラスチックの海洋流出問題に取り組むベンチャー企業(株式会社ピリカ)への協賛

プラスチックなど海洋ごみの発生源は都市を中心とした陸域とされていますが、それらの流出ルートは解明されていません。2018年度より、ニッスイはプラスチッ...

環境
水産エコラベル

日本企業として初のGSSIファンディングパートナーに

MSCをはじめとする水産物の認証プログラムでは、FAO(国際連合食糧農業機関)が発行した「責任ある漁業のための行動規範」「水産物エコラベルのガ...

社会
多様な働き方

多様な働き方を支援する各種制度

事由 制度 内容 育児 出産準備休暇 本人または配偶者...

社会
労働安全衛生​

賃金と労働時間

生活賃金の支援 ニッスイグループでは、各国の最低賃金に関する労働法令およびその支払いに関する法令を遵守することはもちろん、地域相場も考慮し、一定...

ニッスイグループのサステナビリティ
マテリアリティ(重要課題)

ニッスイグループが取り組むマテリアリティ

ニッスイグループのサステナビリティ
マテリアリティ(重要課題)

マテリアリティ推進体制

マテリアリティごとに対応する推進組織を設置し、執行役員以上が責任者を務め経営視点で取り組むことで、持続可能な社会に向けて価値を創造するサステナビリティ...

社会
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン

外国籍者雇用への取り組み

ニッスイグループの生産事業所ではさまざまな国籍の従業員が勤務しており、対応が必要となる言語の数も徐々に増えています。生産事業所では従来から掲示物の多言...

社会
ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン

シニア職員制度

高齢者の安定した雇用確保が求められるなか、定年退職後ニッスイで働く意欲を有する方を再雇用しています。 担当する業務については再雇用および契約更新の都...

社会
豊かな暮らしのための研究開発

EPAの運動への効果に関する研究

持久力向上など、EPA(エイコサペンタエン酸)の運動への効果に注目し、研究と普及・啓発を進めています。2017年8月の「全国栄養士大会」(日本...

社会
人財育成

人事評価制度

ニッスイでは、目標による管理(MBO)の制度(注)を導入しており、年2回、目標統合面談と業績評価面談を定期的に行っています。評価は公正な処遇や適切な配...

社会
労働安全衛生​

安全な漁業労働環境の確保

漁業においては、グループ会社単位で安全な漁業労働環境の確保を進めています。漁船上の乗組員の安全確保を最優先に労働環境整備に努めるとともに、第三者性を確...

環境
方針と推進体制

ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本方針の策定

海洋プラスチック問題やプラスチックの使用に関する基本的な考え方を整理し、方針としてまとめました。 ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本...

ガバナンス
コーポレート・ガバナンス

コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方

環境
環境マネジメント

環境監査

環境マネジメントシステムISO14001の認証取得 ニッスイグループは食品や水産品の生産工場をはじめ、ファインケミカル工場、物流関連センター、研...

トピックス
トピックス詳細

2021年度の取り組みを更新しました。

2022年6月24日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ニッスイのサステナ...

社会
人権の尊重

ステークホルダーエンゲージメント

ニッスイグループは、ステークホルダーの皆さまとの外部コミュニケーションを重ね、取り組みがひとりよがりにならないよう留意し活動を進めています。2016年...

ガバナンス
コーポレート・ガバナンス

内部統制システム

社会
持続可能な調達

サプライヤーガイドライン

持続可能な調達を行うため、お取引先とより強く協働する必要性があり、2022年6月、サプライヤーガイドラインを改定しました。このサプライヤーガイドライン...

外部イニシアティブへの参加
外部イニシアティブへの参加

グローバル

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