労働安全衛生の監査

労働安全衛生マネジメントシステムISO45001認証の取得 ニッスイは国内の事業所においてISO45001認証の取得を進めています。当認証の取得を通...

目標と実績

長期ビジョン「GOOD FOODS 2030」／中期経営計画「GOOD FOODS Recipe1」および「GOOD FOODS Recipe2」にお...

SeaBOSの特徴

科学とビジネスの融合 SeaBOSの最大の特徴は、科学者と水産業界の主要企業が協力し、科学的根拠に基づき持続可能性に取り組んでいることです。その...

DX・デジタル人財育成

ニッスイでは、従業員一人ひとりがデジタルを活用し、データドリブンな業務遂行や意思決定を行える組織づくりを推進しています。データ基盤を整備し、業務効率化...

2020年度上期の取り組みに関して追加しました。またGRIスタンダード対照表を更新しました

2020年11月4日 今回の更新の中で主要なページは下記の通りとなります。 プラスチック問題 ...

社外役員

リード文

プラスチックは軽くて丈夫な素材であり、わたしたちの生活を便利にしてくれますが、廃棄の問題や海洋プラスチックごみ問題、地球温暖化などの社会課題に関わって...

国連WFP「緊急支援活動」への義援金拠出

2024年10月、ニッスイは、紛争の長期化や新たな災害等による被災者の方々への食糧支援として、WFP国連世界食糧計画に義援金として1,000万円を寄付...

「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました

2019年8月1日 「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました。詳細は下記ページでご覧いただけます。 ...

ニッスイグループにおけるダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの基本的な考え方

ニッスイグループは、2030年までに多様な人財を活かしその能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造に繋げている状...

FMラジオ J-WAVEでサステナビリティをテーマにしたコーナー提供<br /><span style="margin-left: 31px;">「NISSUI PEACEFUL BLUE」</span>

ニッスイは、首都圏を中心とした1都6県が放送対象エリアであるFMラジオ放送局J-WAVEの番組「BLUE IN GREEN」内で「NISSUI PEA...

販売・消費段階での取り組み

賞味期限の年月表示化 フードロス削減のため賞味期限表示を見直す取り組みを進めています。2019年7月1日製造分より、プライベートブランド...

日本サバイバルトレーニングセンター

2011年4月、ニッスイマリン工業（株）は、日本初の民間の海洋サバイバル訓練施設「日本サバイバルトレーニングセンター（NSTC）」を開設しまし...

「サステナビリティレポート2022」を掲載しました。

2022年8月4日 2019年度より、WEBサイトの「サステナビリティ」ページを年次でアーカイブしたPDFを公開しています。 ESGの各カテゴ...

「海とさかな」自由研究・作品コンクール

本コンクールは、海とさかなに関して不思議に思ったり感じた驚きを、子どもらしい発想で取り組む研究作品や絵、作文などで表現した創作作品を小学生から募集する...

外国人の受入れに関する基本指針の制定

ニッスイグループは、事業に関わる全てのバリューチェーンにおいて人権は最優先に尊重されるべきであるとの認識のもと、人権方針を定め、「国際人権章典」および...

品質保証基準「表示の基準‐基本方針」

1) 食品の表示は、食品表示法・景品表示法・計量法等の各法律に従って表示する。 2) お客さまにとってわかりやすい表示をする。 3) お客さまに誤...

サステナビリティ行動宣言

私たちニッスイグループは、地球や海に感謝し、創業時より受け継ぐ5つの遺伝子（使命感、イノベーション、現場主義、グローバル、お客様を大切にする）から...

マルチステークホルダー方針

従業員やビジネスパートナーなどのさまざまなステークホルダーとの価値協創のため、マルチステークホルダー方針を策定しています。 マルチステークホルダ...

「TNFDレポート2023」を掲載しました。​

2023年12月4日 TNFD(自然関連財務情報開示タスクフォース)の枠組みに沿って、事業活動における自然への依存と影響、リスクと機会、それらへ...

水産エコラベル付き商品の販売実績

ニッスイグループでは水産資源の持続可能性向上のため、 水産エコラベル認証取得と普及に取り組んでいます。 水産エコラベル付き商品の販売実績 ...

ASC認証の取得推進

ASC認証は、水産養殖管理協議会（Aquaculture Stewardship Council）が運営している、養殖業が持続可能な方法で運営...

介護と仕事の両立支援

被介護者1人につき年間10日、2人以上の場合20日間の介護休暇制度があります。また、専門講師を招いた介護セミナーを開催しているほか、介護の専門機関と契...