高校生向けの職場見学（長崎造船株式会社）

ニッスイグループの長崎造船株式会社では、地元高校生の校外学習の一環として、職場見学を受け入れています。2025年度は長崎市内の5校...

推進体制‐フードロス部会

フードロス部会では、国内グループ全体で事業におけるフードロス削減と従業員の意識向上のための取り組みを進めています。 ...

生産・物流段階におけるプラスチック排出量の削減

プラスチックごみは生産工場や物流の現場においても発生します。ニッスイグループでは、国内の生産や物流の段階におけるプラスチック排出量の削減に関し、環境指...

サプライヤーガイドライン

持続可能な調達を行うため、お取引先とより強く協働する必要性があり、2022年6月、サプライヤーガイドラインを改定しました。このサプライヤーガイドライン...

内部統制システム

安全な漁業労働環境の確保

漁業においては、グループ会社単位で安全な漁業労働環境の確保を進めています。漁船上の乗組員の安全確保を最優先に労働環境整備に努めるとともに、第三者性を確...

G：ガバナンスデータ

取締役・監査役の構成（2026年6月25日時点） ...

FMラジオ J-WAVEでサステナビリティをテーマにしたコーナー提供「NISSUI PEACEFUL BLUE」

ニッスイは、首都圏を中心とした1都6県が放送対象エリアであるFMラジオ放送局J-WAVEの番組「BLUE IN GREEN」内で「NISSUI PEA...

労務安全衛生部会の取り組み

全体方針 労務安全衛生部会では、人事部が事務局として、国内ニッスイグループ全体の労働災害の発生傾向について、災害型別、重篤度、発生頻度などの観点...

ジュニアEXPO2025教育プログラム「リサーチミーティング」への参加

ジュニアEXPO2025教育プログラム（注）の一環である「リサーチミーティング」に、SDGsに取り組む企業として2020～2024...

「TNFDレポート2025」を掲載しました。

2026年1月30日 TNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース（注））の枠組みに沿って、事業活動における自然への依存と影響、ならびに自然関連...

シニア職員制度

高齢者の安定した雇用確保が求められるなか、定年退職後ニッスイで働く意欲を有する方を再雇用しています。 担当する業務については再雇用および契約更新の都...

BAP認証の取得推進

BAP 認証は、世界水産物連盟（Global Seafood Alliance）が運営する、養殖水産物の持続可能で責任ある生産を対象とした国際的な...

リード文

企業価値向上に最も重要な要素の一つは「人財」であると考えています。ミッションに共感し、その実現にやりがいや働きがいを感じ主体的に業務に取り組むことで、...

環境監査

環境マネジメントシステムISO14001の認証取得 ニッスイグループは食品や水産品の生産工場をはじめ、ファインケミカル工場、物流関連センター、研...

TCFD提言に基づく情報開示

自然の恵みを享受し事業を営むニッスイグループでは、資源を大切にし、地球や海に感謝の心を持って接することを企業姿勢の基本としています。また、地球...

障害者雇用の取り組み

ニッスイでは、管理部門、工場、営業など約30の幅広い職場において障害（注1）がある従業員が働いています。障害種別はさまざまですが、...

インクルーシブな組織づくり

2030年のありたい姿の実現に向けて、育児休業だけでなく介護や病気などで休職者が出た時に、従業員が安心して休職できる職場づくりを考えることを目的として...

キャリア支援

ニッスイは「一人ひとりが自ら考え、行動することが組織の成長の前提になる」と考え、「自立と自律」を方針にさまざまな人事施策に取り組んでいます。上司との面...

「ニッスイグループが取り組む重要課題（マテリアリティ）とSDGsの結びつき」と2019年度上期の取り組みを追加しました

2019年10月31日 １）「ニッスイグループが取り組む重要課題（マテリアリティ）とSDGsの結びつき」を追加しました 2015年に国連で...

推進体制‐倫理部会

倫理部会は、ニッスイおよび国内グループ会社のコンプライアンス向上を図ることを目的として、経営基盤リスク委員会の傘下に設置され、原則2カ月に1回...

2020年度上期の取り組みに関して追加しました。またGRIスタンダード対照表を更新しました

2020年11月4日 今回の更新の中で主要なページは下記の通りとなります。 プラスチック問題 ...

個人と組織の成長のためのエンゲージメント

従業員エンゲージメントは、2030年のありたい姿の一つである「多様な人財の活躍」の状態を測定するため、2021年度に初めて実施しました。調査結果を用い...