ESGの取り組み

トピックス

新着情報

ガバナンス
コンプライアンス

推進体制‐倫理部会

倫理部会は、ニッスイおよび国内グループ会社のコンプライアンス向上を図ることを目的として、経営基盤リスク委員会の傘下に設置され、原則2カ月に1回(年6回...

社会
持続可能な調達

サプライヤーガイドライン

持続可能な調達を行うため、お取引先とより強く協働する必要性があり、2022年6月、サプライヤーガイドラインを改定しました。このサプライヤーガイドライン...

社会
「海とさかな」自由研究・作品コンクール

ニッスイ賞の紹介

「研究部門」、「創作部門」の2部門で各8賞が設けられており、最優秀賞16作品が選ばれます。ニッスイ賞を受賞した2作品をご紹介します。 2024年...

社会
人事管掌役員メッセージ

人事管掌役員メッセージ

人財価値の創出を通じ、持続的成長と強い組織づくり、長期ビジョンの実現を目指す ...

社会
その他の活動

FMラジオ J-WAVEでサステナビリティをテーマにしたコーナー提供「NISSUI PEACEFUL BLUE」

ニッスイは、首都圏を中心とした1都6県が放送対象エリアであるFMラジオ放送局J-WAVEの番組「BLUE IN GREEN」内で「NISSUI PEA...

ライブラリー
ESGデータ

リード文

E:環境データS:社会データG:ガバナンスデータ

環境
方針と推進体制

推進体制‐水産資源持続部会

水産資源持続部会は、ニッスイグループで取り扱う水産品の資源状態の把握と資源の持続的利用の推進を目的とし開催されています。SeaBOSをはじめNGO団体...

環境
水産エコラベル

水産エコラベル付き商品の販売実績

ニッスイグループでは水産資源の持続可能性向上のため、 水産エコラベル認証取得と普及に取り組んでいます。 水産エコラベル付き商品の販売実績 ...

トピックス
トピックス詳細

SASBに基づく対照表を公開しました。

2022年9月21日 下記URLをご覧ください。 SASB対照表 h...

環境
環境負荷低減

廃棄物削減の取り組み

ブリの皮のアップサイクル 2025年3月、グループ会社の黒瀬水産株式会社が養殖する「黒瀬ぶり」の加工時に不可食部分として肥料などに使われ...

社会
安全・安心の考え方と体制

品質保証体制

お客様に満足いただける商品づくりのため、お客様サービスセンター、品質保証部、食品分析部をQA(Quality Assurance)部門と位置付け、生産...

社会
その他の活動

ベルマーク対象商品一覧

活ちくわ おさかなのソーセージ ...

社会
健康経営

こころの健康サポート

ニッスイではストレスチェックが法令義務化となる前の2011年から「ココロの健康診断(ストレスチェック)」を年1回実施し、従業員が心の面からも豊...

ライブラリー
サステナビリティレポート

過去の報告書一覧

サステナビリティレポ...

社会
豊かな暮らしのための研究開発

白身魚の機能性の研究

ニッスイは2009年から内閣府の戦略的イノベーション創造プログラムに協力企業として参画し、白身魚の機能性を研究してきました。スケソウダラのタンパク質は...

トピックス
トピックス詳細

「サステナビリティレポート2018」を掲載しました

2018年12月5日 「サステナビリティレポート2018」を掲載しました。 2018年4月にスタートした新中期経営計画「MVIP+(プラス...

社会
持続可能な調達

ニッスイグループ調達基本方針の策定

原材料、または製品を調達する上で基本的な考え方を整理し、方針としてまとめました。 ニッスイグループ調達基本方針

社会
人財育成

教育体系

ニッスイでは、その役割や職掌・年齢などに応じ、入社から退職まで一貫した教育研修プログラムを整備しています。新入社員研修以降、複数回に渡るフォローアップ...

社会
地域貢献活動

ニュージーランドラグビーへの協賛

ニッスイは、ニュージーランドラグビー協会を通じて、同国ラグビー代表チーム「オールブラックス」のオフィシャルスポンサーを1988年より、また、ニ...

環境
容器包装と廃棄物

容器包装プラスチック使用量の削減​

2020年度、海洋プラスチック問題や温暖化など、プラスチックが与える地球環境への影響を踏まえ、容器包装選定ガイドラインを策定しました。商品保護や品質保...

環境
自然環境の保全

「陸前高田市企業等による森づくり制度」への参画

2025年2月4日、岩手県陸前高田市および森林再生事業に取り組む公益財団法人Save Earth Foundati...

社会
多様な働き方

介護と仕事の両立支援

被介護者1人につき年間10日、2人以上の場合20日間の介護休暇制度があります。また、専門講師を招いた介護セミナーを開催しているほか、介護の専門機関と契...

ガバナンス
災害BCP

リード文

近年、首都直下型や南海トラフなどの大型地震に関して高い確率で発生が予測されています。また、地球温暖化による気候変動は、台風などの自然災害の頻度を増加さ...

環境
フードロス

意識啓発の取り組み

従業員への意識啓発​ 従業員への意識啓発の取り組みとして、2024年度サステナビリティ通信で「フードロス削減」を取り上げました。...