ESGの取り組み

トピックス

新着情報

社会
地域貢献活動

グローバル水産研修

ニッスイでは、2002年以降、将来ニュージーランド水産業の発展に貢献する若手マオリを日本に迎えて研修を実施しています。...

社会
働き方改革

多様な働き方を支援する各種制度

事由 制度 内容 育児 出産準備休暇 本人または配偶者...

社会
労働安全衛生​

推進体制‐労務安全衛生部会

各事業所の安全衛生委員会を統括する部署を事業毎に定め、統括部署の部署長を部会員とする「労務安全衛生部会」を経営基盤リスク委員会の傘下に設置しています。...

環境
グループ企業の活動(使用なし)

ライブラリー
サステナビリティレポート

過去の報告書一覧

サステナビリ...

社会
その他の活動

乳がん啓発マラソンのスポンサーに(シテ・マリン社)

ニッスイの海外グループ会社であるシテ・マリン社(フランス)は、2019年に乳がんの啓発を目的とするマラソン大会であるLorientaiseのス...

トピックス
トピックス詳細

「サステナビリティレポート2019(詳細版)」を掲載しました

2019年8月1日 2019年度より、WEBサイトの「サステナビリティ」ページを年次でアーカイブしたPDFを詳細版として公開します。 ESGの...

社会
労働安全衛生​

労働災害の発生状況

労働災害の発生件数 労働災害ゼロを目指していますが、まずは国内ニッスイグループ全体で年間100件以内を当面の目標とし、部門別・型別などでの災害件...

トピックス
トピックス詳細

ガバナンス
情報セキュリティ

リード文

ニッスイグループでは、通信販売事業などでお客様の個人情報を保有しています。このような個人情報や経営、事業、研究などに関する重要な情報の漏洩・紛失を防止...

社会
健康・栄養のための取り組み

リード文

日本も含めた先進国の多くが高齢社会へ突入しています。平均寿命は延び続けていますが、単にそれだけでなく、健康に生活できる期間「健康寿命」をいかに延ばすか...

社会
持続可能な調達

推進体制‐サステナブル調達部会

サステナブル調達部会では、すべてのサプライヤーとの協働により、環境と人権に配慮した持続可能な調達を推進します。 ...

ガバナンス
コンプライアンス

コンプライアンス課題を抽出する取り組み

内部通報制度の概要 職場でのハラスメントや労務問題、汚職・贈賄を含むコンプライアンス上疑義のある行為等について、ニッスイおよび国内グループ会社の...

トピックス
トピックス詳細

「編集方針」「サステナビリティサイトマップ」を追加しました

2019年7月11日 新たに「編集方針」を追加、読者の利便性向上を目的としサステナビリティページ内に「サステナビリティサイトマップ」を設けました...

トピックス
トピックス詳細

社会
「海とさかな」自由研究・作品コンクール

「海とさかな」自由研究・作品コンクール

本コンクールは、海とさかなの不思議や驚きを、子どもらしい発想で取り組む研究作品や、絵や作文などで表現する創作作品を募集するものです。日本国内の小学生だ...

社会
健康経営

各施策の効果、検証

施策を行っていく中で、KPIとした3項目(喫煙率、肥満率、EPA/AA比)を中心とした健康課題の改善に努めています。経営から従業員へ直接健康に関する思...

トピックス
トピックス詳細

スタンダード対照表(GRI内容索引/SASB)​
スタンダード対照表(GRI内容索引/SASB)

スタンダード対照表(GRI内容索引/SASB)

GRI内容索引 SASB GRI内容索引 ...

トピックス
トピックス詳細

「ニッスイグループが取り組む重要課題(マテリアリティ)とSDGsの結びつき」と2019年度上期の取り組みを追加しました

2019年10月31日 1)「ニッスイグループが取り組む重要課題(マテリアリティ)とSDGsの結びつき」を追加しました 2015年に国連で...

ガバナンス
災害BCP

2025年のありたい姿

BCM(事業継続マネジメント)運用が徹底されている状態 ①初動対応力のレベルアップ 災害発生時の初動対応について、具体的に各自役割行動がで...

環境
水産エコラベル

ASC認証の取得推進

ASC認証は、水産養殖管理協議会(Aquaculture Stewardship Council)が運営している、養殖業が持続可能な方法で運営...

トピックス
トピックス詳細

ニッスイグループ税務方針を追加しました。

2023年9月15日 下記をご覧ください。 ガバナンス(Governance) 税の透明性...

社会
人権の尊重

リード文

ニッスイグループは、人権の尊重は企業活動の基盤であると考え、取り組みを推進することで、「誰一人取り残さない」持続可能な社会の実現に貢献していきます。