禁煙啓発の取り組み

喫煙や受動喫煙による健康被害を防止するため、喫煙者の禁煙や事業所の分煙を推進する取り組みを行っています。 喫煙者への禁煙啓発 健康診断会場...

「ニッスイグループ人権方針」など、「人権の尊重」の取り組みを公開しました。

2021年4月26日 2020年9月に策定した「ニッスイグループ人権方針」の他、人権に関する2020年度の取り組みや、今後の活動について掲載して...

フードロスの有効活用の取り組み

食品の寄贈 2008年度より、支援の必要な人々に食料を提供するフードバンク団体であるNPO法人セカンドハーベスト・ジャパンへ冷凍食品を寄...

環境監査

環境マネジメントシステムISO14001の認証取得 ニッスイグループは食品や水産品の生産工場をはじめ、ファインケミカル工場、物流関連センター、研...

ニッスイグループ取り扱い水産物の資源状態の調査結果を掲載しました

2018年12月5日 ニッスイグループ取り扱い水産物の資源状態の調査結果を掲載しました。PDFでご覧いただけます。 ...

インクルーシブな組織づくり

2030年のありたい姿の実現に向けて、育児休業だけでなく介護や病気などで休職者が出た時に、従業員が安心して休職できる職場づくりを考えることを目的として...

「サステナビリティレポート2018」を掲載しました

2018年12月5日 「サステナビリティレポート2018」を掲載しました。 2018年4月にスタートした新中期経営計画「MVIP＋（プラス...

ニッスイグループ養殖関連事業所・養殖マップ

目標と実績

長期ビジョン「GOOD FOODS 2030」および中期経営計画「GOOD FOODS Recipe2」における目標と実績は下記の通りです。創業以来培...

リード文

世界規模で水産物の消費量は拡大しており、今後も需要増加が見込まれます。ニッスイは、安全・安心でおいしい魚をお届けするため、国内外で養殖事業に力を注いで...

推進体制‐災害BCP部会

災害BCP部会は、ニッスイおよび国内グループ会社の災害BCP体制整備を目的とし、経営基盤リスク委員会の傘下に設置されています。年に4回開催され、経営基...

「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました

2019年8月1日 「ベルマーク対象商品一覧」を更新しました。詳細は下記ページでご覧いただけます。 ...

リード文

ニッスイグループは、従業員の健康を経営的な重要課題として位置づけ、2017年に「健康経営宣言」を策定しました。「心と身体の健康を積極的にサポートし、働...

推進体制‐健康経営ワーキンググループ

「人事部労務健康企画課（事務局）」「本社健康管理センター（産業医・産業看護職）」「事業所産業看護職」「ニッスイ健康保険組合」と定期的に健康課題について...

「サステナビリティレポート2020（詳細版）」を掲載しました

2020年7月31日 2019年度より、WEBサイトの「サステナビリティ」ページを年次でアーカイブしたPDFを詳細版として公開しています。 E...

女性活躍推進の取り組み

女性活躍推進の考え方 女性社員がライフイベントの有無に関係なく活躍できる組織風土づくりを目指しています。そのために、女性社員のありたい姿の実現に向け...

洋上風力発電総合訓練センターへの参画

ニッスイのグループ会社である日本海洋事業株式会社は、国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）が所有する研究船等の運航・管理業務を受託...

魚を研究するおもしろさを体験

大分海洋研究センターのある大分県佐伯市は、江戸時代に「佐伯の殿様、浦でもつ」と言われたほど漁業がさかんな町です。そのような地域に養殖に特化した...

サプライヤーガイドラインの配布と同意確認書への署名

サプライヤーガイドラインをニッスイ個別のすべての1次サプライヤー（直接取引のある国内外のサプライヤー）に配布をし、同意確認書への署...

ステークホルダーダイアログ

ステークホルダーの皆さまと一緒に課題解決に取り組む。 それがニッスイグループのサステナビリティ推進活動です。 ...

2019年度の取り組みを追加しました。

2020年5月29日 2019年度の国内・海外におけるニッスイグループの取り組みを追加しました。 ...

ヘルスリテラシーの向上

従業員のヘルスリテラシー向上を目的として、健康UPイベント、eラーニングによる健康意識調査および健康経営理解度テストを毎年実施しています。 健康...

TNFD提言に基づく情報開示（TNFDレポートより抜粋）

生物多様性の保全は重要な経営課題であると認識し、2023年9月にTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）フォーラムに加盟し、2023年1...

2025年度の取り組みを更新しました。

2026年7月3日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ...