ESGの取り組み

トピックス

新着情報

環境
方針と推進体制

ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本方針の策定

海洋プラスチック問題やプラスチックの使用に関する基本的な考え方を整理し、方針としてまとめました。 ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本...

社会
健康経営

感染症対策

ニッスイグループは海外拠点を多く有するため、感染症などグローバルな健康課題へ対応することの重要性を認識しています。海外拠点への赴任者に対しては、予防接...

ガバナンス
コーポレート・ガバナンス

コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方

トピックス
トピックス詳細

2020年度の取り組みを更新しました。

2021年6月30日 2020年度の国内・海外におけるニッスイグループの取り組みを更新しました。 ...

社会
持続可能な調達

ニッスイグループ調達基本方針の策定

原材料、または製品を調達する上で基本的な考え方を整理し、方針としてまとめました。 ニッスイグループ調達基本方針

ニッスイグループのサステナビリティ
サステナビリティ推進体制

サステナビリティ活動の社内浸透

サステナビリティ通信の発行 サステナビリティ意識の浸透を目的に、従業員向け広報誌『サステナビリティ通信(旧CSR通信 聞こう!海の声)』...

ニッスイグループのサステナビリティ
マテリアリティ(重要課題)

リード文

ニッスイグループでは、2016年度に特定したマテリアリティ(重要課題)に基づきサステナビリティ経営への進化に取り組んできましたが、外部環境の複雑化に対...

トピックス
トピックス詳細

社会
安全・安心を届けるための取り組み

①従業員教育

品質保証部主催の従業員教育 すべての従業員が食品メーカーの一員として、自分の果たすべき品質への役割を認識し、より高いレベルの知識を身に着け行動で...

環境
フードロス

サプライチェーン全体を通したフードロスの削減

ニッスイグループは食品を取り扱う企業の責任として、フードロス部会を中心に国内事業所の生産、流通、販売・消費段階におけるフードロス削減、従業員の意識向上...

環境
環境マネジメント

環境監査

環境マネジメントシステムISO14001の認証取得 ニッスイグループは食品や水産品の生産工場をはじめ、ファインケミカル工場、物流関連センター、研...

ガバナンス
情報セキュリティ

個人情報保護方針

個人情報保護方針

トピックス
トピックス詳細

「編集方針」「サステナビリティサイトマップ」を追加しました

2019年7月11日 新たに「編集方針」を追加、読者の利便性向上を目的としサステナビリティページ内に「サステナビリティサイトマップ」を設けました...

環境
天然水産資源の持続的な利用

ニューイングランド水族館とのパートナーシップ

ニッスイの海外グループ会社であるゴートンズ社(米国)は、ニューイングランド水族館(米国マサチューセッツ州ボストン、以下NEAq)と海洋保護、持...

社会
健康・栄養のための取り組み

適切な表示・販促・マーケティング

方針 ニッスイグループでは、「品質保証憲章」の第1条の7において、「使用原料の由来・履歴、アレルギー物質、栄養成分、生産工程など商品に関...

環境
天然水産資源の持続的な利用

リード文

世界の水産資源は枯渇化が進んでおり、2024年の国連食糧農業機関(FAO)の報告書によると、世界の海洋水産資源は資源安定状態が11.8%、満限利用の状...

社会
労働安全衛生​

ニッスイグループ安全宣言

2023年度に、ニッスイグループ全従業員(臨時従業員を含む)に向けて「安全最優先」の理念の実現に向けたトップメッセージを社長から発信しました。その理念...

ガバナンス
災害BCP

大規模災害時の対応体制

大規模災害発生時の対応 ニッスイでは、大規模災害発生時の対応をフェーズごとに整理し、各段階における役割と行動を明確化しています。災害発生直後は個人に...

社会
人財育成

DX・デジタル人財育成

ニッスイでは、従業員一人ひとりがデジタルを活用し、データドリブンな業務遂行や意思決定を行える組織づくりを推進しています。データ基盤を整備し、業務効率化...

外部イニシアティブへの参加
外部イニシアティブへの参加

日本

名称 ...

トップメッセージ
トップメッセージ

トップメッセージ

2025年5月、株式会社ニッスイの代表取締役社長に就任いたしました田中 輝...

環境
方針と推進体制

リード文

世界の水産資源は枯渇化が懸念されており、海の恵みを受けて事業を営むニッスイグループにとって、水産資源の保全と持続的な利用は喫緊の課題です。資源状態を確...

社会
持続可能な調達

購買担当者への従業員研修

サプライヤーにおける人権・環境デュー・デリジェンスの強化を目的とし、サプライヤーとの接点を持つニッスイ社内の購買担当者へも研修を実施しています。人権に...

社会
多様な働き方

介護と仕事の両立支援

被介護者1人につき年間10日、2人以上の場合20日間の介護休暇制度があります。また、専門講師を招いた介護セミナーを開催しているほか、介護の専門機関と契...