リード文

ニッスイグループは、水産物をはじめとする資源からさまざまな食品や医薬品原料などを製造し、世界の人々に対して供給することを使命とし、その責務を果たすべく...

WWFジャパン「太平洋クロマグロ保全の誓い」への参画

ニッスイグループは、WWFジャパンの提起による「太平洋クロマグロ保全の誓い」への参画により、これに賛同する複数の日本企業とともに、国際漁業資源である太...

安全な漁業労働環境の確保

漁業においては、グループ会社単位で安全な漁業労働環境の確保を進めています。漁船上の乗組員の安全確保を最優先に労働環境整備に努めるとともに、第三者性を確...

リード文

品質保証に関する理念や方針のもと、美味しく安全で、安心していただける商品をお届けするため、あらゆる面から取り組みを行っています。お客さまに満足していた...

「サステナビリティレポート2022」を掲載しました。

2022年8月4日 2019年度より、WEBサイトの「サステナビリティ」ページを年次でアーカイブしたPDFを公開しています。 ESGの各カテゴ...

労働安全衛生の監査

労働安全衛生マネジメントシステムISO45001認証の取得 ニッスイは国内の事業所においてISO45001認証の取得を進めています。当認証の取得を通...

ニッスイグループ税務方針

ニッスイグループは、税務に関して遵守すべき基本原則（税務方針）を以下の通り定めました。 ニッスイグループ税務方針 ...

「ニッスイグループ人権方針」など、「人権の尊重」の取り組みを公開しました。

2021年4月26日 2020年9月に策定した「ニッスイグループ人権方針」の他、人権に関する2020年度の取り組みや、今後の活動について掲載して...

編集方針

「サステナビリティレポート2026」は、ニッスイグループのサステナビリティに関する取り組みについて、ステークホルダーの皆さまに向けてお伝えすることを目...

2024年度の取り組みを更新しました。

2025年5月30日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ...

ASC認証の取得推進

ASC認証は、水産養殖管理協議会（Aquaculture Stewardship Council）が運営する、養殖水産物の責任ある生産を対...

2025年度上半期の取り組みを中心に更新しました。

2026年1月23日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ...

長野県東御市と食とスポーツに関する連携協力を締結

2020年9月16日、ニッスイと長野県東御市は、食とスポーツに関する連携協力の包括協定を締結しました。東御市における食の発展とスポ...

個人と組織の成長のためのエンゲージメント

従業員エンゲージメントは、2030年のありたい姿の一つである「多様な人財の活躍」の状態を測定するため、2021年度に初めて実施しました。調査結果を用い...

労務安全衛生部会の取り組み

全体方針 労務安全衛生部会では、人事部が事務局として、国内ニッスイグループ全体の労働災害の発生傾向について、災害型別、重篤度、発生頻度などの観点...

2019年度の取り組みを追加しました。

2020年5月29日 2019年度の国内・海外におけるニッスイグループの取り組みを追加しました。 ...

禁煙啓発の取り組み

喫煙や受動喫煙による健康被害を防止するため、喫煙者の禁煙や事業所の分煙を推進する取り組みを行っています。 喫煙者への禁煙啓発 健康診断会場...

絶滅危惧種への対応

ニッスイグループ絶滅危惧種（水産物）の調達ガイドラインの策定 ニッスイグループは、2024年2月に「ニッスイグループ絶滅危惧種（水産物）の調達ガ...

マテリアリティ推進体制

マテリアリティごとに対応する推進組織を設置し、執行役員以上が責任者を務め経営視点で取り組み部門横断的に対応を行うことで、持続可能な社会に向けて価値を創...

推進体制‐ダイバーシティ推進事務局

多様な人財が道を切り拓く骨太な組織風土を醸成するため、女性活躍推進と障害者雇用に取り組む「ダイバーシティ推進事務局」を人事部に設置しダイバーシティ・エ...

ニッスイグループが取り組むマテリアリティ

推進体制‐フードロス部会

フードロス部会では、国内グループ全体で事業におけるフードロス削減と従業員の意識向上のための取り組みを進めています。 ...

日本における合同クリーンアップ活動

海の恵みで事業を行う当社にとって、「海洋プラスチック」による汚染は特に重要な課題です。海洋プラスチック問題の重大性を周知し、対策を加速・拡大す...

救済制度（グリーバンス・メカニズム）

ニッスイと国内グループ会社の従業員に向けて、 社内および社外の窓口で通報を受け付ける内部通報制度を設けています。また、サプライヤーなどその他のステーク...