Environment 環境

グループ企業の活動

新たな漁法(PSH)の開発(シーロード社)

グループ企業の活動

新たな漁法(PSH)の開発(シーロード社)

水産資源の持続可能性を高めるためには、漁業の方法(漁法)にも工夫が必要になってきます。海の環境を悪化させてしまうような漁法や、目的とする魚以外の生物を獲ってしまう混獲の問題が指摘されており、海の生態系を守り環境を悪化させないためにも、より生物や環境にダメージの少ない漁法を開発する必要があります。

ニッスイの海外グループ会社であるシーロード社(ニュージーランド)は、国内の大手水産会社であるAotearoa Fisheries社およびSanford社、そして農業及び水産業の持続可能性を研究するPlant & Food Research社とパートナーシップを組み、混獲を減らし、本来目的とする魚を生きたまま捕獲できる「PSH漁法システム」を開発することに成功しました。
PSH漁法システムでは、柔軟なポリ塩化ビニール製で海水が流入すると筒状に広がる漁具を使用するため、魚が泳いでいる状態で生きたまま水揚げすることが可能です。小型魚種やサイズの小さい魚は、漁具の特定のサイズの穴を通って逃げることができます。

【写真】PSH漁法システム

科学的試験では、PSH漁法で捕獲した鯛は水深20メートル以内での生存率が100%であるという結果が出ています。水深が深くなるにつれ生存率は下がる傾向にありますが、PSH漁法では一般的な漁法よりも高い生存率で魚を捕獲できることが明らかになりました。
このことから、深海生物の研究や、水深の深い場所に生息する海洋生物の捕獲にもPSH漁法は有効と考えられています。

前述の4社は、2005年のプロジェクト立ち上げからおおよそ10年もの間、調査研究などの試行錯誤を繰り返し、2016年ついにPSH漁法の商業化(実用化)を実現させました。シーロード社は現在、PSH漁業を広め、持続可能な漁業の普及に寄与すべく取り組みを行っています。

株式会社ディ・エフ・エフ, 日本水産株式会社 CSR部CSR課, 外部協力者, 日本水産株式会社 広報課

持続可能な原料調達プログラム「Gorton’s Trusted Catch Sustainability Program」(ゴートンズ社)

持続可能な原料調達プログラム「Gorton’s Trusted Catch Sustainability Program」(ゴートンズ社)

ニッスイの海外グループ会社であるゴートンズ社(北米)は製品の原料となる水産物、パーム油、包材において持続可能な原料を調達することを「Gorton's Trusted Catch」で約束しています。

【ロゴ】Gorton's Trusted Catch

Gorton's Trusted Catch

  • 未来の世代のために私たちの資源を守ります。
  • 原料調達からグリーンイニシアチブに至るまで、全ての持続可能な取り組みを含みます。
  • 高品質の信頼のある製品をお客様に提供します。

ゴートンズ社は、調達している天然魚は全てMSC認証、また養殖魚は全てBAP(注)またはASC認証を取得した水産エコラベルを表示した水産物を調達し、水産資源の持続可能性向上に積極的に取り組んでいます。

(注)BAP:Best Aquaculture Practices (養殖業最善慣行認証)

株式会社ディ・エフ・エフ, 日本水産株式会社 CSR部CSR課, 外部協力者, 日本水産株式会社 広報課

ニューイングランド水族館とのパートナーシップ

ニューイングランド水族館とのパートナーシップ

ゴートンズ社は、ニューイングランド水族館(アメリカ、マサチューセッツ州ボストン、以下NEAq)と海洋保護、持続可能な水産資源の確保ためパートナシップを結んでいます。ゴートンズが2008年に自社のシーフード製品についての科学的な持続可能性評価をNEAqに依頼したことに始まり、このパートナシップは2018年12月で10年を迎えました。

【写真】NEAq

NEAqはモントレーベイ水族館とならび、世界的な水産資源研究の知見を有しており、 漁業や養殖事業の動向、飼料、品種改良など、持続可能な漁業の取組みを進めるうえで科学的で有意義なアドバイスやサポートを提供してくれています。
また、ゴートンズではSustainability Action Plan (持続可能性に向けた行動計画)を策定し 、KPIを設定して進捗管理を行っており、NEAqとの意見交換を行いながら計画を進めています。

これまで築いてきたNEAqとの強い信頼をもとに、これからもゴートンズ社は資源の持続的な利用、海洋環境に積極的に取り組みます。

株式会社ディ・エフ・エフ, 日本水産株式会社 CSR部CSR課, 外部協力者, 日本水産株式会社 広報課

株式会社ディ・エフ・エフ, 日本水産株式会社 CSR部CSR課, 外部協力者, 日本水産株式会社 広報課