ESGの取り組み

トピックス

新着情報

社会
多様な働き方

安心につながる休暇制度

働きやすくやりがいのある職場づくりの一環として、計画的な休暇取得に取り組み、従業員の私生活との両立と健康増進を図っています。全社共通の目標取得率や取得...

社会
労働安全衛生​

基本的な考え方

ニッスイグループ安全宣言 2023年度に、ニッスイグループ全従業員(臨時従業員を含む)に向けて「安全最優先」の理念の実現に向けたメッセージを社長...

環境
水産エコラベル

MEL認証の取得推進

MELは、水産資源の持続的利用や生態系保全に資する活動を積極的に行っている生産者や、そのような生産者からの水産物を積極的に取り扱う加工・流通業...

環境
環境負荷低減

目標と実績

指標 ...

社会
次世代育成への取り組み

子どもが楽しめる工場見学

子どもの頃から食の生産現場にふれ、ものづくりへの興味を育んでほしい。食の大切さを知り、魚食に親しんでほしい。そんな思いから、八王子...

ガバナンス
税の透明性

ニッスイグループ税務方針

ニッスイグループは、税務に関して遵守すべき基本原則(税務方針)を以下の通り定めました。 ニッスイグループ税務方針 ...

社会
地域貢献活動

長野県東御市と食とスポーツに関する連携協力を締結

2020年9月16日、ニッスイと長野県東御市は、食とスポーツに関する連携協力の包括協定を締結しました。東御市における食の発展とスポ...

社会
人財育成

戦略的な人財確保・配置転換

ニッスイグループでは、各社内部での異動に加えグループ内の出向も人財育成の手段として活用しており、当社から海外を含むグループ会社へ積極的に派遣し、責任あ...

社会
地域貢献活動

ニュージーランドラグビーへの協賛

ニッスイは、ニュージーランドラグビー協会を通じて、同国ラグビー代表チーム「オールブラックス」のオフィシャルスポンサーを1988年より、また、ニ...

ガバナンス
コーポレート・ガバナンス

コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方

ガバナンス
災害BCP

2025年のありたい姿

BCM(事業継続マネジメント)運用が徹底されている状態 ①初動対応力のレベルアップ 災害発生時の初動対応について、具体的に各自役割行動がで...

トピックス
トピックス詳細

ニッスイグループ税務方針を追加しました。

2023年9月15日 下記をご覧ください。 ガバナンス(Governance) 税の透明性...

ガバナンス
コーポレート・ガバナンス

コーポレート・ガバナンスの体制

ガバナンス
リスクマネジメント

リード文

ニッスイグループは、水産物をはじめとする資源からさまざまな食品や医薬品原料などを製造し、世界の人々に対して供給することを使命とし、その責務を果たすべく...

ライブラリー
サステナビリティレポート

リード文

サステナビリティレポート 最新版 編集方針 過去の報告書一覧

ニッスイグループのサステナビリティ
サステナビリティ推進体制

サステナビリティ活動の社内浸透

サステナビリティ通信の発行 サステナビリティ意識の浸透を目的に、従業員向け広報誌『サステナビリティ通信(旧CSR通信 聞こう!海の声)』...

社会
安全・安心を届けるための取り組み

②品質管理

原材料を受け入れ、製品を製造する工場の現場。お客さまにお届けする商品の品質は厳しく管理された生産現場から作り出されます。 従業員の服装 生...

社会
人財育成

グローバル人財登録制度

ニッスイでは、グローバル人財登録制度を2016年から展開しています。この制度は、ニッスイにおけるグローバル人財を「世界中のいかなる複雑・不確実なビジネ...

社会
健康経営

ニッスイ健康保険組合とのコラボヘルス

ニッスイはニッスイ健康保険組合と協働して、コラボヘルス(注)を進めています。 (注)コラボヘルス:健康保険組合などの保険者と事業主が積極的に連携...

環境
水産エコラベル

ASC認証の取得推進

ASC認証は、水産養殖管理協議会(Aquaculture Stewardship Council)が運営している、養殖業が持続可能な方法で運営...

環境
フードロス

生産段階での取り組み

限りある資源を無駄にせず環境負荷を低減するためには、まず何よりも「フードロスを発生させないこと」が重要です。ニッスイグループではこの考えのもと...

トピックス
トピックス詳細

トピックス
トピックス詳細

2025年度上半期の取り組みを中心に更新しました。

2026年1月23日 主な更新は下記の通りです。 サステナビリティ全般 ...

社会
多様な働き方

時間や場所にとらわれない働き方

2019年度よりテレワーク勤務制度を導入しています。また、2021年4月からは、終日のテレワーク勤務の利用上限日数を週3日へと引き上げ、202...