災害BCP基本方針

私たちニッスイグループは、大規模災害に直面した場合でも人命を第一とした上で、従業員・お客様・ステークホルダーにとって必要な支援・サービス等を継続するた...

意識啓発の取り組み

従業員への意識啓発​ 従業員への意識啓発の取り組みとして、2024年度サステナビリティ通信で「フードロス削減」を取り上げました。...

CO2排出量削減の取り組み

再生可能エネルギーの利用 ニッスイグループは、2050年カーボンニュートラルの達成に向け、再生可能エネルギーの利用拡大を進めています。太陽光発電...

ジュニアEXPO2025教育プログラム「リサーチミーティング」への参加

ジュニアEXPO2025教育プログラム（注）の一環である「リサーチミーティング」にSDGsに取り組む企業として5年連続で参加しまし...

ニッスイグループ税務方針

ニッスイグループは、税務に関して遵守すべき基本原則（税務方針）を以下の通り定めました。 ニッスイグループ税務方針 発生税額 ...

個人と組織の成長のためのエンゲージメント

従業員エンゲージメントは、2030年のありたい姿の一つである「多様な人財の活躍」の状態を測定するために2021年度初めて実施しました。調査結果を用いて...

「シーフード・ユニバーシティ」プログラムの実施（キング・アンド・プリンス・シーフード社）

ニッスイの海外グループ会社であるキング・アンド・プリンス・シーフード社（米国、以下K&P社）は、「シーフード・ユニバーシティ」という2日間のプ...

推進体制‐フードロス部会

フードロス部会では、国内グループ全体で事業におけるフードロス削減と従業員の意識向上のための取り組みを進めています。 ...

洋上風力発電総合訓練センターへの参画

ニッスイのグループ会社である日本海洋事業株式会社は、国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）が所有する研究船等の運航・管理業務を受託...

RFVS認証

RFVS認証の取得 ニッスイの海外グループ会社であるオーストラリアン・ロングライン社（オーストラリア）は、主に南氷洋でメロ漁業（MSC認証対象）...

リード文

ニッスイグループは生物多様性を守ることの重要性を考え、2014年に環境憲章を改訂し、行動方針に「生物多様性の保全」の推進をうたっています。 ニッスイ...

ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本方針の策定

海洋プラスチック問題やプラスチックの使用に関する基本的な考え方を整理し、方針としてまとめました。 ニッスイグループ プラスチック問題に対する基本...

環境データについて、報告内容の信頼性を確保するために、株式会社サステナビリティ会計事務所による第三者保証を受けました。 ...

マルチステークホルダー方針

従業員やビジネスパートナーなどのさまざまなステークホルダーとの価値協創のため、マルチステークホルダー方針を策定しています。 マルチステークホルダ...

魚を研究するおもしろさを体験

大分海洋研究センターのある大分県佐伯市は、江戸時代に「佐伯の殿様、浦でもつ」と言われたほど漁業がさかんな町です。そのような地域に養殖に特化した...

シニア職員制度

高齢者の安定した雇用確保が求められるなか、定年退職後ニッスイで働く意欲を有する方を再雇用しています。 担当する業務については再雇用および契約更新の都...

日本における合同クリーンアップ活動

SeaBOSで取り組んでいるタスクフォースのうち、V. Reducing plastic pollution（海洋プラスチック汚染への対応）ではマルハ...

海洋プラスチックごみのアップサイクル事業へ参加

アップサイクルとは、廃棄物や不用品など捨てられるはずだったものを生かし、別の製品に生まれ変わらせることです。2021年度、ニッスイは山口県と株式会社丸...

推進体制‐労務安全衛生部会

各事業所の安全衛生委員会を統括する部署を事業毎に定め、統括部署の部署長を部会員とする「労務安全衛生部会」を経営基盤リスク委員会の傘下に設置しています。...

リード文

ニッスイグループはCO2、水、廃棄物を環境に関する重要3指標としています。2021年度に長期ビジョン「GOOD FOODS 2030」、2025年度に...

これまでの目標と実績

前中期経営計画「GOOD FOODS Recipe1」における目標と実績は下記の通りです。 中期経営計画「GOOD FOODS Recipe1」 ...

リード文

ニッスイは創業以来、独自の技術を用いて、海の恵みを価値ある商品にしてお客様にお届けしてきました。その中でいつの時代も変わることなく大切にしている思いは...

BAP認証の取得推進

非営利組織のGAA（Global Aquaculture Alliance）が2002年に運営を開始したもので、養殖における孵化場・飼料工場・養殖場・...